【連載第三回】経営戦略に欠かせない最適な技術を予測 -特許未来マップ-

特許出願状況を基に今後10年間の技術動向を導き出す
経営戦略立案に真に「使える」特許未来マップ

 「自動車」「エネルギー」「医療・健康」「エレクトロニクス」「情報・通信」「ネット・サービス」「農業・食品」「建築・土木」「航空宇宙・エマージング」9つの技術領域について、特許の出願状況から見た今後10年間の技術動向予測を、各トレンドの結果を踏まえて予測した特許未来マップ。
 今後10年間の傾向が特許で浮き彫りになる部分を示し、新規事業として参入する場合、その技術領域に着目して開発を進めるべきか、どのような特許を出願していくべきか、経営戦略立案に役立つ指標が満載だ。

 

特許未来マップはこんな企業におススメ 

・新規事業創出/事業領域開拓に取り組む企業
・既存事業の見直しに取り組む企業
・現状をベースとした経営計画では成長が難しい企業
・中期経営計画を策定する企業
・新たな事業領域で商品・サービスを開発したい企業
・コンサルティング会社・シンクタンク
 選定した9つの事業領域について、そのトレンドを全5回にわたって解説していくゾ。
第1章 自動車の特許未来はこちらから
第2章エネルギー、 第3章医療・健康の特許未来はこちらから

第4章エレクトロニクス

 インターネット経由でのコンテンツ送配信が、クラウド・サービスとの相乗効果によりどこでも必要な時に情報を獲得できる環境となった。膨大で高度に加工されたデータを手軽に入手できるようになり、人々のライフスタイルに変化をもたらしている。
●その中核の一つが情報を表示する小型ディスプレイである。さらに、ウエアラブル機器による情報処理が人々の生活に密着し、新たな付加価値を生んでいる。
●ウエアラブル機器の機能を支えるのが、形状自由度の高いフレキシブル・デバイスや、生体認証に不可欠な生体情報デバイスである。

フレキシブル・デバイス
[トレンド]フレキシブルなTFT 素子の実現により、新たな車載用表示技術やウエアラブル機器の生体情報センシング技術が開花されていく。有機EL のフレキシブル化は、自由なデザイン性を生かした新たな照明市場を開拓する。

小型ディスプレイ
[トレンド]形態、材料、製造方法の急速な変化により10年後は有機EL が主力となっていく。一方、シャープが試作した「MEMS-IGZO」や量子ドット技術による小型ディスプレイ製品が登場してくる。

生体情報デバイス
[トレンド]センシング技術としては熟成期に入っているが、ウエアラブル機器や再生医療の市場拡大により新たな生体センシング技術関連の特許出願が増加する。欧米を中心に開発が進んでいるバイオEMS により、人工網膜センサや生体検査キット、分子・細胞と融合する新規の生体情報デバイスが登場する。

第5章 情報・通信

●IoT 関連の特許出願は、技術分野が広いことや参入プレーヤーが全産業にわたっていることから、10年後も増加し続ける。その中でも今後5 年で増加しそうな出願分野は無線通信と伝送デバイス分野である。
●近距離無線通信関連ではRF-ID よりもNFC の出願が多いだろう。RF-ID は物流関連が主体だが、NFC はスマートフォンへの採用があり、ウエアラブル機器の拡大とともに出願は継続的に増加する。
●ウエアラブル機器関連の特許は、新しいユーザー・インタフェースやセンサーに関する出願が増える。
●拡張現実(AR)/ 仮想現実(VR)の特許については、特にヘッドマウントディスプレイ(HMD)利用での作業効率化や医療現場での活用、ゲーム機としての活用に関する出願が多い。

ウエアラブル機器
[トレンド]HMD の技術進歩で活用領域が拡大している。今後もエンターテインメントだけでなく、医療分野や産業分野での活用が増加し、AR/VR 技術との融合で特許出願は増加傾向となる。

IoT/M2M
[トレンド]IoT では大容量のコンテンツが集約するので、光通信技術による超高速伝送技術や通信プロトコルが重要となってくる。今後5年間の近距離無線通信技術は、NFC 関連分野の出願が増加する。

近距離無線通信
[トレンド]これまで規格関連がメインだったことから、今後は量産化の過程で質の高い特許が増えてくると思われる。

拡張現実(AR)/仮想現実(VR)
[トレンド]市場が拡大するウエアラブル機器に関連する技術であり、一時のVR ブームによりHMD をはじめ、さまざまな基本技術が構築された経緯から質の高い特許が多い。

 特許未来マップ製作者 吉村 憲彦 氏からのコメント

 第4章のエレクトロニクスでは、世界をリードしてきた日本の電子技術および特許が半ばガラパゴス状態となっている現状を打破するためのヒントが隠されています。今後のIoT 市場のキーテクノロジーとなるフレキシブルデバイス・小型ディスプレイ・生体情報デバイスに注目した未来予測を行っています。

 第5章の情報通信では、IoT 実現の技術要因であるウェアラブル機器・近距離無線通信・AR・VRの未来技術を予測しています。

株式会社アモティ 代表取締役社長 吉村 憲彦

株式会社アモティ 代表取締役社長 吉村 憲彦
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